【事例解説】エドワード・バーネイズ:『広報』の父が体系化した世論操作の手法とその影響
はじめに:『広報』の父、エドワード・バーネイズとは
現代において、企業や組織が社会との良好な関係を築くための活動である「広報(Public Relations, PR)」は、不可欠なものとなっています。しかし、この概念の黎明期において、その手法は時に「プロパガンダ」と見分けがつかないほど、世論を意図的に誘導するものでした。
本記事で解説するエドワード・バーネイズ(Edward Bernays, 1891-1995)は、この「広報」という分野を体系化し、「広報の父」とも呼ばれる人物です。彼は、フロイトの甥にあたり、大衆心理学や社会心理学の知見を応用して、人々の意識や行動を巧みに操作する手法を確立しました。
バーネイズは、第一次世界大戦中の米国のプロパガンダ委員会(クリーel委員会)での経験を通じて、国家が国民の意識を統一し、戦争への支持を取り付ける手法の有効性を痛感しました。戦後、彼はこの経験を民間ビジネスに応用することを考え、世論を「エンジニアリング(操作・設計)」することが民主主義社会において重要である、という独自の哲学に基づき活動を展開しました。
彼の活動は、消費文化の形成や政治キャンペーンに大きな影響を与えましたが、その手法は情報操作やプロパガンダの観点から今日でも議論の対象となっています。彼の事例を学ぶことは、現代社会に溢れる情報やPR、広告がどのように私たちに働きかけているのかを理解する上で、極めて示唆に富むと言えるでしょう。
事例解説:バーネイズが手掛けた具体的なキャンペーン
バーネイズは数多くのキャンペーンを手掛けましたが、ここでは彼の代表的な事例をいくつかご紹介します。
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女性の喫煙を普及させたキャンペーン(通称:自由の炎): 1929年、タバコ会社アメリカン・タバコの依頼を受け、女性の喫煙を「自由」の象徴として位置づけるキャンペーンを実施しました。当時の米国社会では、公共の場で女性がタバコを吸うことは非難される行為でした。バーネイズは、精神分析医に「タバコは男性のシンボルであり、女性がタバコを吸うことは男性と同等の自由を求めることである」という意見を述べさせ、それをメディアに報じさせました。さらに、イースターのパレードで若い女性たちに「自由の炎(Torches of Freedom)」と称してタバコに火をつけさせて行進させ、このパフォーマンスをニュースとして大きく取り上げさせました。このキャンペーンは、社会規範を変容させ、女性喫煙という新たな市場を創造することに成功しました。(※この事例は「自由の炎キャンペーン:タバコ産業とエドワード・バーネイズの情報操作」として別途詳しく解説されている可能性がありますが、ここではバーネイズの手法の一例として取り上げます。)
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アメリカ人の朝食を培ったベーコン販売促進: ベーコン製造業者であるアレン&ハンバー社の依頼を受け、米国におけるベーコンの消費量を増やすためのキャンペーンを行いました。バーネイズは医師たちにアンケートを取り、「重い朝食の方が軽い朝食よりも健康に良い」という見解を引き出し、特にベーコンと卵が「重い朝食」として適しているという結論を導きました。この「調査結果」を全米の医師に送り、メディアに報じさせた結果、ベーコンと卵を朝食に摂ることが健康的な習慣であるという認識が広まり、ベーコンの売上増加に貢献しました。
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紙コップ『ディキシーカップ』普及キャンペーン: 1930年代、紙コップ製造業者であるディキシーカップ社の依頼で、使い捨ての紙コップの使用を促進するキャンペーンを実施しました。当時の米国では、公共の場での給水器に備え付けられた金属やガラスのコップを使い回すことが一般的でした。バーネイズは、これらの使い回しコップが非衛生的であり、病気の原因となることを強調するキャンペーンを展開しました。彼が雇った医師や公衆衛生の専門家は、使い回しコップの使用が感染症リスクを高めるという「警告」を発し、学校やオフィス、駅などで紙コップの導入を推進しました。これにより、使い捨て文化の浸透と紙コップ市場の拡大をもたらしました。
これらの事例は、単に商品を宣伝するのではなく、人々の生活習慣、健康観念、社会規範といった深層に働きかけることで、望む結果(商品の購入、行動の変化)を生み出そうとしたバーネイズの手法を示しています。
情報操作の手法分析:世論を「エンジニアリング」する
バーネイズのキャンペーンに共通して見られる、世論を操作するための具体的な手法を分析します。
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心理学・社会学の応用: フロイトの甥として、彼は人間の無意識の動機や集団心理に関心を抱いていました。彼は、人々が理性だけでなく、感情や衝動、周囲の意見に強く影響されることを理解し、これらの心理を巧みに刺激するメッセージや状況を作り出しました。特に、人間の基本的な欲求(健康、安全、自由、承認欲求など)や潜在的な願望に訴えかける手法を用いました。
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「第三者」の権威利用: 自身が直接的な利害関係者(企業や商品の宣伝担当者)であることを隠し、医師、科学者、専門家、社会活動家といった信頼性の高い「第三者」に有利な意見を述べさせ、それを活用しました。これにより、メッセージに客観性や権威があるかのように見せかけ、人々の信頼を得やすくしました。ベーコンの事例における医師の意見、紙コップの事例における公衆衛生専門家の警告などがこれにあたります。
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象徴とイベントの創出: 抽象的な概念や商品を、人々の感情や価値観に訴えかける象徴と結びつけました。「自由の炎」キャンペーンは、タバコを女性解放の象徴と結びつけた典型例です。また、イースターパレードのようなメディアが注目するイベントを企画・実行することで、自身のメッセージを「ニュース」として自然な形で拡散させました。単なる広告ではなく、社会的な出来事として認識させることを目指しました。
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世論リーダーへの働きかけ: 大衆全体に直接訴えかけるのではなく、影響力のある少数のオピニオンリーダー(著名人、ジャーナリスト、学者など)に働きかけ、彼らを通じてメッセージを広める戦略をとりました。世論リーダーが受け入れた情報は、その影響力を通じて大衆へと浸透していくと考えました。
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問題提起と解決策としての商品の提示: 紙コップの事例のように、まず社会に存在する(あるいはバーネイズ自身が強調して作り出した)問題(例:使い回しコップの非衛生さ)を提起し、その解決策として自身のクライアントの商品(紙コップ)を提示しました。これにより、商品の必要性を自然な形で人々に植え付けました。
バーネイズは著書『プロパガンダ』(1928年)の中で、「少数の人々が賢明に大衆を操作することは、文明社会の組織を担う上で不可欠な要素である」と主張し、自身の活動を正当化しました。彼の言う「プロパガンダ」は、今日でいう「広報」に近い意味合いで使われていますが、その本質は特定の目的のために世論や行動を意図的に操作することにありました。
拡散の背景と影響:大衆社会とメディアの進化
バーネイズの手法が効果を発揮した背景には、当時の社会構造とメディアの発達がありました。
- 大衆社会の出現: 都市化の進展や教育の普及により、均質化された広範な大衆が出現しました。バーネイズは、個々バラバラに見える大衆も、特定の心理的なトリガーによって共通の行動をとる可能性があることを見抜きました。
- マスメディアの発達: 新聞、ラジオ、雑誌といったマスメディアが広く普及し、大量の情報が短時間で不特定多数の人々に伝達されるようになりました。バーネイズは、メディアを自身のメッセージ伝達のパイプラインとして最大限に活用しました。特に、広告枠を買うだけでなく、「ニュース」として報じられるような仕掛けを作ることに長けていました。
- 心理学の社会への浸透: 心理学の研究が進み、人間の行動原理に関する科学的な知見が蓄積されつつありました。バーネイズはこれらの知見をビジネスや政治に応用するパイオニアとなりました。
彼の活動は、現代の消費文化の形成に大きな影響を与えました。「必要なものだから買う」のではなく、「特定のイメージや価値観と結びついているから買う」という消費行動を促進した側面があります。また、政治の分野においても、候補者のイメージ戦略や特定の政策に対する世論形成において、彼の確立した手法が応用されるようになりました。
一方で、彼の活動は、大衆が意識しないうちに操作される可能性を示唆し、民主主義社会における情報操作の倫理的な問題提起につながりました。「広報」は本来、組織と社会の間の相互理解を促進するものであるべきですが、バーネイズの時代には、一方的な説得や操作の手段として発展した側面があったと言えます。
見分け方と教訓:現代の情報社会におけるバーネイズ的手法への警戒
バーネイズの事例から、現代の情報操作を見抜くための重要な教訓を学ぶことができます。
- 発信者の意図を確認する: その情報が誰によって、どのような目的で発信されているのかを常に意識することが重要です。特に、企業、政治団体、特定の利益集団が関与している情報については、背後にある意図を注意深く探る必要があります。バーネイズの手法のように、直接的な宣伝ではなく、巧妙に仕組まれたキャンペーンである可能性を考慮します。
- 「第三者」の権威を鵜呑みにしない: 専門家や著名人の意見が提示されている場合でも、その専門家が誰の依頼で発言しているのか、利害関係はないのかなどを確認することが重要です。権威を利用した情報操作は、現代でも広く使われる手法です。
- 感情に訴えかけるメッセージに注意する: 恐怖、願望、承認欲求など、強い感情を刺激するメッセージは、私たちの理性的な判断力を鈍らせる可能性があります。「自由」「健康」「安心」といった価値観や象徴と結びつけられている場合も、それが本当に客観的な情報に基づいているのかを冷静に評価する必要があります。
- 「ニュース」として報じられている情報の背景を探る: メディアが報じるニュースであっても、それが意図的に作り出されたイベントや情報操作の結果である可能性を排除できません。特に、特定の個人や組織にとって一方的に有利な情報が繰り返し報じられている場合は、その情報がどのようにメディアに提供されたのか、どのような力が働いているのかを考える視点が求められます。
- 批判的思考を持ち、多角的な視点を持つ: 提供された情報を鵜呑みにせず、「本当だろうか?」「他にどんな情報があるだろうか?」と問いかける批判的思考の習慣が不可欠です。一つの情報源だけでなく、複数の信頼できる情報源を参照し、情報が偏っていないか、論理的な整合性があるかなどを検証します。
バーネイズの時代から約一世紀を経て、情報技術は飛躍的に進化しました。インターネット、ソーシャルメディア、ビッグデータ分析などは、世論操作の手法をさらに高度化・個別化させる可能性を秘めています。しかし、その根底にある人間の心理や集団行動の原理は、バーネイズが見抜いたものと大きく変わらないかもしれません。彼の事例は、現代を生きる私たちにとって、情報リテラシーの重要性を改めて教えてくれるのです。
まとめ:情報操作と向き合うために
エドワード・バーネイズの活動は、「広報」という現代社会に不可欠な分野の基礎を築いた一方で、情報がどのように操作されうるのかを具体的に示しました。彼の事例は、権威の利用、心理学の応用、象徴の操作、イベントの創出といった巧妙な手法が、いかに人々の意識や行動、さらには社会規範そのものに影響を与えうるかを物語っています。
私たちは、バーネイズの時代よりも遥かに複雑で情報過多な社会を生きています。企業や政治だけでなく、個人や様々な団体が情報発信を行い、世論形成に関わっています。このような環境で、何が真実で、何が意図的な情報操作なのかを見分けることは容易ではありません。
しかし、バーネイズの事例から得られる教訓は、情報に接する際に批判的な視点を持ち、発信者の意図や情報の背後にある構造を理解しようと努めることの重要性を強調しています。現代の「広報」や「マーケティング」、あるいは政治的なメッセージの多くは、良くも悪くもバーネイズ的な手法の影響を受けていると言えるでしょう。
情報操作を見抜く力を養うことは、誤った情報に基づく判断や行動を防ぎ、社会の分断や不信感を招くプロパガンダの影響力を弱める上で不可欠です。バーネイズの事例は、そのための重要な一歩となるはずです。