【事例解説】ピーナッツバター・アフラトキシンデマ：食品不安を煽った誤情報拡散とその影響
情報化社会においては、日々膨大な量の情報が流通しています。その中には、意図的であるかどうかにかかわらず、事実と異なる情報や、特定の意図をもって歪められた情報が含まれることがあります。これらの情報操作を見抜き、真偽を適切に判断するためには、具体的な事例を学ぶことが有効です。本記事では、1980年代に日本で発生したピーナッツバターのアフラトキシンに関する騒動を取り上げ、いかにして誤情報が拡散し、社会に影響を与えたのかを解説します。この事例は、食品安全、メディアの役割、そして科学的情報の取り扱いにおける情報操作のメカニズムを理解する上で重要な教訓を含んでいます。
事例の概要：ピーナッツバター・アフラトキシン騒動
この騒動は、1980年代前半、特に1983年頃に日本で顕著となりました。「市販のピーナッツバターから猛毒のアフラトキシンが検出された」「微量でも非常に危険である」といった内容の報道や噂が広がったことに端を発します。アフラトキシンは、特定のカビ（主にAspergillus属）によって産生されるカビ毒であり、強い毒性を持つことが知られています。動物実験などから発がん性も指摘されており、特に肝臓に影響を与えることが知られています。
当時、日本では食品衛生法によってアフラトキシンに関する基準値が定められており、流通している食品はこの基準を満たす必要がありました。しかし、「基準値以下でも危険なのではないか」「メーカーは事実を隠しているのではないか」といった不安が煽られ、消費者の間にパニックが広がったのです。結果として、ピーナッツバター製品の売上が激減し、関連する食品メーカーや輸入業者、さらには原料である落花生の生産者までが深刻な経済的打撃を受ける事態となりました。
情報操作の手法分析
この騒動で用いられた、あるいは結果として生じた情報操作の手法はいくつか考えられます。
まず挙げられるのは、科学的知見の不正確な引用または無視です。アフラトキシンは確かに毒性を持つ物質ですが、そのリスクは摂取量に依存します。日本の食品衛生法には当時すでに基準値が設けられており、これは科学的なリスク評価に基づいて定められたものです。しかし、報道や口コミの中では、基準値以下でも「猛毒」「非常に危険」といった断定的な表現が多用されました。これは、毒性に関する科学的な事実の一部（例：強い毒性を持つこと、発がん性）を切り取り、量的な側面や安全基準の存在といった重要な文脈を無視または矮小化する手法です。微量に含まれることのリスクを過大に強調し、不必要な恐怖心を煽りました。
次に、感情への訴えかけが強力に作用しました。食品の安全は、人々の健康と生活に直結する極めて個人的かつ感情的な問題です。「子どもが食べるものに毒が入っているかもしれない」といった懸念は、冷静な判断を困難にし、不安や恐怖を容易に拡散させます。「猛毒」といった強い言葉は、リスクを実際以上に高く感じさせる効果がありました。
さらに、メディアのセンセーショナルな報道も大きな要因です。特に一部の週刊誌などは、専門家とされる人物の特定のコメントだけを取り上げたり、不安を煽る見出しを用いたりして、記事の注目度を高めようとしました。これにより、科学的な正確さよりも、読者の不安を刺激する情報が優先され、誤った認識が広く浸透する手助けをしてしまいました。これは、報道機関の役割として求められる客観性や正確性が損なわれた事例と言えます。
拡散の背景と影響
誤情報がこれほどまでに広まった背景には、いくつかの社会的・心理的な要因が考えられます。
一つは、食品安全に対する当時の消費者の関心の高まりです。経済成長に伴い食生活が豊かになる一方で、食品添加物や残留農薬など、食品の安全性に対する漠然とした不安が社会の中に存在していました。アフラトキシンという耳慣れない「カビ毒」は、こうした既存の不安と結びつきやすかったと考えられます。
また、科学リテラシーの不足も影響した可能性があります。アフラトキシンがなぜ危険なのか、基準値はどのように決められているのかといった科学的な背景を正確に理解することが難しかったため、「毒＝危険」という単純な図式で捉えられやすかったと言えます。
加えて、情報の伝達経路としてのメディア（特に週刊誌）の影響力と、口コミによる情報の拡散力も見逃せません。一度不安が煽られると、人々は周囲の人と情報を共有し、不確かな情報であっても「みんなが言っているから本当だろう」という心理が働きやすくなります。これは、社会心理学における集団パニックやデマの伝播メカニズムとも関連付けられる現象です。
この騒動の直接的な影響は、ピーナッツバター関連市場の壊滅的な打撃でした。多くのメーカーが減産や撤退に追い込まれ、輸入業者や落花生農家も深刻な経済的損失を被りました。科学的に見れば、基準値以下の製品であれば健康へのリスクは極めて低いにもかかわらず、不確かな情報によって健全な産業が危機に瀕したのです。これは、情報操作やデマが経済活動や人々の生活に直接的かつ重大な影響を与えることを示す典型的な事例と言えます。さらに、公的な食品安全基準や、それを提示する機関への不信感を招いた可能性も指摘できます。
見分け方と教訓
このピーナッツバター・アフラトキシン騒動から、私たちは情報操作を見抜くためのいくつかの重要な教訓を学ぶことができます。
まず、情報源の確認です。特に科学的な情報や健康に関わる情報に接する際は、それが信頼できる公的機関（例：厚生労働省、消費者庁など）や、専門性の高い研究機関、学会などから発信されている情報であるかを確認することが重要です。匿名の情報や、特定のメディアのセンセーショナルな報道だけを鵜呑みにしない姿勢が求められます。
次に、他の情報源との比較を行うことです。一つの情報源から得た情報を鵜呑みにせず、複数の異なる視点や情報源（特に専門家による解説や公的機関の情報）を参照し、情報のクロスチェックを行う習慣をつけるべきです。
また、科学的な情報のリスク評価を理解しようと努めることも重要です。多くの物質には毒性がありますが、そのリスクは量に依存します。「微量でも危険」といった極論や、定量的な情報（基準値、検出量など）を無視した感情的な主張には注意が必要です。専門用語が出てきた場合は、信頼できる情報源でその意味を調べ、正確な理解を試みることが、誤った恐怖心に囚われないために役立ちます。
最後に、批判的思考を持つことです。「これは本当に正しいのだろうか？」「この情報にはどのような根拠があるのだろうか？」「誰が、どのような意図でこの情報を発信しているのだろうか？」といった問いを常に持ちながら情報に接することが、情報操作を見抜く上で最も基本的な姿勢となります。特に感情を強く揺さぶるような情報に対しては、一歩立ち止まって冷静に判断することが重要です。
まとめ
ピーナッツバター・アフラトキシン騒動は、科学的根拠が曖昧な情報や、感情を煽る情報が社会に広範な影響を与えうることを示す事例です。この騒動を通じて、私たちは食品安全のような生活に密着した分野においても、情報操作がいかに人々の判断を誤らせ、不必要な混乱や経済的損失をもたらすかを目の当たりにしました。
現代社会は、当時とは比較にならないほど多様かつ膨大な情報が高速で流通しています。だからこそ、過去の事例から学び、情報に接する私たち一人ひとりが、情報源の信頼性を確認し、科学的な根拠に基づいた冷静な判断を心がけ、批判的思考力を養うことが極めて重要となっています。情報リテラシーを高めることは、自分自身を守るだけでなく、健全な社会を維持するためにも不可欠であると言えるでしょう。